【介護事業経営セミナー動画】 のご案内

「成功」「チャレンジ」全国の実践事例から見る
これからの人財定着戦略とは

~人財確保が難しい時代だからこそ、今、経営者が考動すべきこと~



セミナー動画内でお話するポイント


  • 一人の職員の離職に伴う「回収不能に陥るコスト」とは
  • 職員の確保・定着は「目的」ではなく「◯◯」であり「◯◯の輪」である
  • 「良い会社」「良い経営」をして良い循環を作ることで人財定着率の高さを実現している会社の共通項とは
  • 「社内サービスの質」や「従業員エンゲージメント」について深掘りする際の考え方のヒント・意識すべき公式
  • 「従業員エンゲージメント」を高めるために、今、介護経営者が考動すべきこととは
  • 全国の事例から見る人財定着戦略
    -事業目的を明確化している社会福祉法人A様の事例
    -法人ロゴ・コミュニケーションワード・クレド等を一新し、ポスター等でも伝える社会福祉法人B様の事例
    -現在や未来の事業目的を体現できる社名・法人ロゴに変更して浸透のためのツール(カルチャーブック等)を作成した埼玉県のC社の事例
    -自分たちの想いを社内外に伝えるためにビジョンムービーを作成したD社の事例
    -地域に貢献できる楽しめるイベントや役立つプロジェクトを展開しているE社の事例
    -ご利用者のためのシニアファッションショーを通じて、ボランティアや地域の方へ法人の理念を伝える社会福祉法人F様の事例
    -経営計画発表会を行う際の様々な工夫で社内エンゲージメントを高めるC社の事例
    -自分たちの想いやキーワードを伝えられるよう発想したこだわりのある内外装をしているH社の事例
    -勉強会を行った後に幹部やリーダーが懇親会の準備を行って職員に対するリスペクトのメッセージを伝えるI社の事例
    -感謝の気持ちがあふれる事業所を作るため、お互いの感謝を伝えるための工夫をしているJ社の事例
    -人間関係を円滑に進めることができるよう、ツールを使ってデータで可視化することで、結果的に業績も改善された事例
    -法人がどんな地域や未来を創っていきたいかという理念を伝え、既存の事業にも多くの影響を及ぼす新規事業の事例

    ▶動画時間 2時間1分   ▶価格 5,500円(税込)
講師紹介
代表近影
原田 匡
株式会社ケアビジネスパートナーズ 代表取締役
ショッピングリハビリカンパニー株式会社 取締役
C-MAS(介護事業経営研究会) 全国顧問
プロフィール

1970年生まれ。京都大学法学部卒業 /日本社会事業大学専門職大学院 福祉マネジメント研究科 ビジネスマネジメントコース卒業。
2001年~2007年、経営コンサルティング業界に転身。某飲食企業の全国展開支援(メインブランドは700店舗超のチェーンに成長)や某サービス系大企業の全社組織変革支援等、中小企業から大企業に至るまで様々なPJTに携わる。
2007年~2015年、某介護事業者の全国展開スタートアップ支援を機に、福祉業界に特化した経営支援を開始。「先ずは現場を知らないと何も始まらない」という想いのもと2008年より自ら高齢者デイサービスを経営する一方、福祉経営を体系的に学ぶため、日本社会事業大学専門職大学院に入学。福祉マネジメント研究科 ビジネスマネジメントコースを履修し、多くの実践者や有識者と交わる。全国からの要請に応じ、福祉事業者向けの経営支援にも従事。
2015年~現在、福祉経営支援業務に集中。「他業界の経営支援で培った知見」「自らのデイサービスでの実体験」「福祉業界の経営支援で培った知見」を融合させながら、「ケアビジネス研究会」を基軸とした実戦的な経営支援活動を行っている。福祉経営者向けセミナー・研修実施回数は累計1,359回に及ぶ(2021年12月末日現在)。
著書としては「介護元気化プロジェクト(エル書房)」「介護事業所の経営の極意と労務管理・労基署対策・助成金活用(日本法令)」。寄稿雑誌としては「デイの運営と経営(QOLサービス)」「通所サービス&マネジメント(日創研)」「介護ビジョン(日本医療企画)」「シニアビジネスマーケット(綜合ユニコム)」等多数。
福祉経営者・経営幹部向けとしては日本最大級の読者数を誇る無料メールマガジン「ケアビジネスSHINKA論」の編集責任者でもある。

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動画タイトル 「成功」「チャレンジ」全国の実践事例から見るこれからの人財定着戦略とは
~人財確保が難しい時代だからこそ、今、経営者が考動すべきこと~
動画時間 2時間1分
価格 5,500円(税込)
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